SDGsに寄与するサーモコントロール断熱で
Let’s 省エネ改修
屋上防水に外断熱と遮熱を組み合わせた「サーモコントロール断熱」は、
居住者(快適性)・防水層(長持ち)の、双方にとってうれしいシステムなのです。
改修前・改修後の省エネ効果を明確化!
断熱計算サービス
「ザ・ベストプログラムサービス」を
無償 にて実施
サーモコントロール断熱
ご存知ですか?
「屋上の断熱」
建物の屋上は常に熱や紫外線にさらされ、その影響は、室内だけでなく建物自体にも及んでいます。
そこで、屋上の遮熱と断熱のもたらす効果についてご紹介します。
断熱+遮熱で、屋内の温熱環境をより安定した状態にするのが「サーモコントロール断熱」です。
採用のポイント
❶ 現在の省エネルギー基準に性能アップ
クーラーや床暖房を新しくしても、断熱機能が不足していれば十分な省エネ効果は期待できません。現在の住宅の省エネルギーの基準では50~60mm※の厚みの断熱材が規定されていますが、防水改修時期にあたる10~15年前の建物では25~30mmの厚みの断熱材が多く採用されていました。 サーモコントロール断熱改修により、現在の建物の断熱材の上に、新規に断熱材を重ねて防水改修をすることで、建物の屋根の省エネ性能を現在の基準の性能にアップさせることができます。
※2013年改正省エネ基準において、関西地方で硬質ウレタンフォームを用いる場合、
50mmとなります。
❷ 防水層の寿命も安定します
断熱性能ばかりを向上させると、断熱材直上の防水層が蓄熱し、防水層の劣化が促進されます。 サーモコントロール断熱改修では、断熱材に太陽光を反射する高反射塗料(遮熱塗料)を組み合わ せることで、防水層の温度上昇を抑え、寿命も安定します。
アニメでわかる!
サーモコントロール断熱
総 額 1,000万円 (1万m²まで)
ビル、マンションの
屋上防水改修をお考えの建物主の皆様
今なら
断熱改修費用を補助します!
「サーモコントロール
断熱改修推進事業」
1㎡あたり 1,000円を補助! (上限1件当たり150万円まで)
補助内容
防水改修に断熱・遮熱をセットした、サーモコントロール断熱改修をご採用いただいた建物について、断熱材施工面積1㎡につき1,000円を建物主様にご提供いたします。なお、補助金額は、上限150万円とさせていただきます。
※期間は2024年9月から2025年8月31日までです。予算枠に達した場合、期間内でも終了する場合があります。必ず事前にご確認ください。
補助条件
下記の条件を満たしている対象面積に適用します。
- 関西防水管理事業協同組合 組合員の防水施工であること。
- 改修工事であること。
- 建物主の申し込みであること。(区分所有建物の場合は管理組合か管理組合法人)
- RC造・S造・SRC造・PCa造の建物であること。
- 対象面積が30m²以上であること。
- 田島ルーフィングの断熱材「ギルフォーム」、「VTボード」、「GIボード」のいずれかを用いていること。
- 田島ルーフィングの高反射塗料「SPファインカラー」「SPミッドカラー」「SPサーモコート」「SPクリーンカラー」「VTコートC」「OTコートシリコーンクール」「OTコートクール」のいずれかを用いていること。
- 田島ルーフィングの防水工法「ガムクール」「セーフティ工法」「ポリマリット」「ビュートップ」「オルタック」、「シングル」のいずれかを用いていること。
- 工事中・完了後の写真・ビデオ撮影ならびにホームページ・カタログ・雑誌・テレビ等のメディアへの掲載の許可をいただけること。
- テレビ放映やホームページでのインタビューなどのご協力をお願いします。
サーモコントロール断熱改修を支える信頼と実績の防水工法
SDGs推進キャンペーン
サーモコントロール断熱改修推進事業補助金申請ダウンロード
下記、留意事項をお読みいただき、ご同意いただけましたら「同意する」に
チェックを入れていただき申請書類をダウンロードください。
1.補助金の交付
SDGs推進キャンペーン サーモコントロール断熱改修推進事業の補助金交付対象は、関西防水管理事業協同組合事務局(以下、「事務局」という)の示す要件を満たした断熱防水改修工事とします。
SDGs推進キャンペーン サーモコントロール断熱改修推進事業(以下、「本事業」という)の申請者とは、補助金交付対象となる建物の所有者であり、かつ本事業の補助金の申請書に建物主として記載された者をいいます。
本事業の補助金交付は、申請者が申請書および添付書類により交付申請を行い、当該交付申請情報が事務局に到着し、事務局によって専用の登録システムに正しく入力・承認された後に、申請者により登録された口座に補助金が振り込まれることにより行われます。
2.交付された補助金の訂正等
申請者に補助金交付された場合、事務局は申請者に対して事務局が定める方法により補助対象となる面積と補助金額が記載された通知(以下、「交付通知」)を送付します。
交付内容に誤りがある場合は、申請者・事務局のいずれの責による場合でも、交付された補助金額を本来の適正な金額に訂正する権利を事務局は有します。