

SDGsに寄与する太陽光発電で
Let’s CO2削減
都市の屋上は、太陽光を享受する再生可能エネルギーの宝庫。
屋上に降り注ぐ再生可能エネルギーの利用をお手伝いいたします。
モデルケースの屋上から考える
太陽光発電+屋上防水による
CO2削減効果(太陽光パネル135枚使用時)
軽量乾式基礎「PV-FIX」ソーラーべース使用 1枚あたり公称最大出力0.25kW
建物形状や許容荷重によって設置個数や設置方法が変わるため、平方メートルあたりのCO₂削減効果は建物ごとに変わります。また改修工事では条件が決まっていることから事前調査が必須です。
※発電量はNEDO国立研究開発法人 新エネルギー開発機構による
※CO₂計算は東京電力発表数値による

これからの建物には地球環境に配慮する姿勢が欠かせません。
屋根・屋上はカーボンニュートラルへの大きな可能性がある空間です。
太陽光発電システム
ご存知ですか?
「太陽光発電」のもたらす効果


ポイント
❶ 乾式基礎+外断熱防水が最適
太陽光パネルの設置のためにコンクリートで基礎をつくると、防水層の納まりが複雑になる上、重量も大きくなるため、構造的にも負担が大きくなります。しかし、鋼製などの乾式基礎の多くは、外断熱工法に対応していないことも多く、内断熱に計画変更を迫られることもあります。
ソーラーベースWは、あらゆる防水層と接続できるうえ、外断熱工法でも問題なく必要な固定強度を得られるおすすめの乾式基礎です。
❷ 実験で確かめられた安全設計
台風、ゲリラ豪雨、突風などの自然災害は屋上設置物にとって大敵。実験で強度を確認し設計されたPV-FIXシリーズが、屋上の安全を守ります。
TAJIMAのサポート

太陽光発電を支える耐久性、耐風圧性に加えて、各種防水層の納まりに配慮した、安心・安全設計の軽量乾式基礎「PV-FIX」をご用意しています。太陽光発電システム設置前の現状調査、安心・確実な設置計画等の各種サポートも承ります。
「PV-FIX」カタログソーラーパネル
架台設置用軽量乾式基礎
屋上緑化補助
と合わせて
総 額
1,000万円
ビル、マンションの
屋上防水改修をお考えの建物主の皆様
今なら
ソーラーベース
設置費用を補助します!
「カーボンニュートラル推進事業」


補助内容
防水改修にカーボンニュートラル推進として、PV-FIX(ソーラーベース)をご採用いただいた建物について、1箇所につき3,000円を建物主様にご提供いたします。なお、補助金額は、上限150万とさせていただきます。
※期間は2023年9月から2024年8月31日までです。予算枠に達した場合、期間内でも終了する場合があります。必ず事前にご確認ください。
補助条件
下記の条件を満たしている対象面積に適用します。
- 関西防水管理事業協同組合 組合員の防水施工であること。
- 改修工事であること。
- 建物主の申し込みであること。(区分所有建物の場合は管理組合か管理組合法人)
- RC造・S造・SRC造・PCa造の建物であること。
- 田島ルーフィングのPV‐FIX「ソーラーベースS」、「ソーラーベースW」、「ソーラーベースVT」、「ソーラーステイ」
- 田島ルーフィングの防水工法「ガムクール」「ポリマリット」「ビュートップ」「オルタック」のいずれを用いていること。
- 工事中・完了後の写真・ビデオ撮影ならびにホームページ・カタログ・雑誌・テレビ等のメディアへの掲載の許可をいただけること。テレビ放映やホームページでのインタビューなどのご協力をお願いします。
SDGs推進キャンペーン
カーボンニュートラル推進事業補助金申請ダウンロード
下記、留意事項をお読みいただき、ご同意いただけましたら「同意する」に
チェックを入れていただき申請書類をダウンロードください。
1.補助金の交付
SDGs推進キャンペーン カーボンニュートラル推進事業の補助金交付対象は、関西防水管理事業協同組合事務局(以下、「事務局」という)の示す要件を満たした断熱防水改修工事とします。
SDGs推進キャンペーン カーボンニュートラル推進事業(以下、「本事業」という)の申請者とは、補助金交付対象となる建物の所有者であり、かつ本事業の補助金の申請書に建物主として記載された者をいいます。
本事業の補助金交付は、申請者が申請書および添付書類により交付申請を行い、当該交付申請情報が事務局に到着し、事務局によって専用の登録システムに正しく入力・承認された後に、申請者により登録された口座に補助金が振り込まれることにより行われます。
2.交付された補助金の訂正等
申請者に補助金交付された場合、事務局は申請者に対して事務局が定める方法により補助対象となる面積と補助金額が記載された通知(以下、「交付通知」)を送付します。
交付内容に誤りがある場合は、申請者・事務局のいずれの責による場合でも、交付された補助金額を本来の適正な金額に訂正する権利を事務局は有します。