SDGsに寄与する屋上緑化でLet’s CO2削減
環境改善から建築物の保護、省エネルギーまで、屋上緑化によるメリットは多様です。
自然環境や経済をはじめ、様々な方面から人々の暮らしへ豊かさを与えます。
モデルケースの屋上から考える
低木と芝を使った屋上緑化による
CO2削減効果(低木と芝を半分ずつ施工)
屋上緑化によるCO2削減効果は大きく、モデルケースでは1,440kg/年削減することができます。屋上緑化は潤いや憩いをもたらすと同時に、環境負荷削減に大きく貢献します。
※松江正彦・長濱庸介・飯塚康雄・村田みゆき・藤原宣夫(2009)
日本における都市緑化樹木のCO2固定量算定式,
日本緑化工学会誌,35(2) : 318-324.
※国土技術政策総合研究所「都市緑化樹木のCO2固定量の算出」
これからの建物には地球環境に配慮する姿勢が欠かせません。
屋根・屋上はカーボンニュートラルへの大きな可能性がある空間です。
屋上緑化システム
ご存知ですか?
「屋上緑化」のもたらす効果
ポイント
❶ ヒートアイランド現象の抑制
現在、日本の都市部では、部外に比べて気温が高くなる 「ヒートアイランド現象」 が深刻化しています。 アスファルトやコンクリートによる熱の蓄積、そして自動車や空調機からの排部をなどが主な原因として考えられ、 温暖化という地球レベルでの環境問題とからみ合っている現象です。
このヒートアイランド現象の緩和のために現在、都市部に建ち並ぶビルの屋上を “緑化" する事業が推進されています。 緑化された屋上から水分が燕発することで、 地表の熱が礁われ冷却効果をもたらします。 同時に、 夏季の建物内のクールダウンにもつながり、 冷房費の削減にも効果を発揮します。
❷ 省エネルギーを実践する遮熱効果
屋上緑化によるクールダウン効果で、 夏季の冷房費節約に役立ちます。 特に恩恵を受けるのが屋上直下のフロア。 省エネルギーの効果が期待できます。
TAJIMAのサポート
耐風圧性に優れる「植栽ユニット」タイプや、現場植えに対応する一体型植栽基盤などを用いた独自の屋上緑化システムをご提供します。屋上緑化施工のエキスパート「田島緑化工事」とともに防水仕様、排水計画など各種サポートが可能。
屋上緑化と防水層の最適プランを検討できます。
「屋上緑化システム」カタログ
G-WAVE Green Roof Story Plus
ソーラーベース
設置費用と
合わせて
総 額
1,000万円
ビル、マンションの
屋上防水改修をお考えの建物主の皆様
今なら
屋上緑化費用を補助します!
「カーボンニュートラル推進事業」
補助内容
防水改修にカーボンニュートラル推進として、G-WAVE(屋上緑化システム)をご採用いただいた建物について、施工面積1㎡につき10,000円を建物主様にご提供いたします。なお、補助金額は、上限150万とさせていただきます。
※期間は2024年9月から2025年8月31日までです。予算枠に達した場合、期間内でも終了する場合があります。必ず事前にご確認ください。
補助条件
下記の条件を満たしている対象面積に適用します。
- 関西防水管理事業協同組合 組合員の防水施工であること。
- 改修工事であること。
- 建物主の申し込みであること。(区分所有建物の場合は管理組合か管理組合法人)
- RC造・S造・SRC造・PCa造の建物であること。
- 田島ルーフィングのG-WAVE(屋上緑化システム)カタログ記載の植栽システムのいずれかを用いること。
- 田島ルーフィングの防水工法「ガムクール」「ポリマリット」「ビュートップ」「オルタック」のいずれを用いていること。
- 工事中・完了後の写真・ビデオ撮影ならびにホームページ・カタログ・雑誌・テレビ等のメディアへの掲載の許可をいただけること。テレビ放映やホームページでのインタビューなどのご協力をお願いします。
SDGs推進キャンペーン
カーボンニュートラル推進事業補助金申請ダウンロード
下記、留意事項をお読みいただき、ご同意いただけましたら「同意する」に
チェックを入れていただき申請書類をダウンロードください。
1.補助金の交付
SDGs推進キャンペーン カーボンニュートラル推進事業の補助金交付対象は、関西防水管理事業協同組合事務局(以下、「事務局」という)の示す要件を満たした断熱防水改修工事とします。
SDGs推進キャンペーン カーボンニュートラル推進事業(以下、「本事業」という)の申請者とは、補助金交付対象となる建物の所有者であり、かつ本事業の補助金の申請書に建物主として記載された者をいいます。
本事業の補助金交付は、申請者が申請書および添付書類により交付申請を行い、当該交付申請情報が事務局に到着し、事務局によって専用の登録システムに正しく入力・承認された後に、申請者により登録された口座に補助金が振り込まれることにより行われます。
2.交付された補助金の訂正等
申請者に補助金交付された場合、事務局は申請者に対して事務局が定める方法により補助対象となる面積と補助金額が記載された通知(以下、「交付通知」)を送付します。
交付内容に誤りがある場合は、申請者・事務局のいずれの責による場合でも、交付された補助金額を本来の適正な金額に訂正する権利を事務局は有します。